04.25.2006
株式会社ディーアンドエムホールディングス　共同CEOにエリック・C・エヴァンズを任命

各位

代表執行役の異動に関するお知らせ

当社は、平成18年4月25日開催の取締役会において、下記の通り代表執行役の異動について決議いたしましたので、ご通知申し上げます。

記

1. 異動の理由

経営管理体制をいっそう強化するため

2. 新任代表執行役の氏名、及びそれに伴う役職名の変更

• ＜2006年4月25日就任＞【（　）内は現職】
• 代表執行役共同CEO エリック・シー・エヴァンズ（新任）
• 取締役兼代表執行役共同CEO　株本辰夫（取締役兼代表執行役CEO）

◆ 添付資料
報道発表資料

平成18年4月25日

株式会社ディーアンドエムホールディングス　共同CEOにエリック・C・エヴァンズを任命
～プレミアムA/Vブランドグループが、テクノロジー・サービス、製造業のグローバル企業エグゼクティブを招聘

株式会社ディーアンドエムホールディングス（東証2部：6735、本社：神奈川県相模原市、代表執行役CEO：株本　辰夫、以下D&M）は本日、エリック・エヴァンズが代表執行役兼共同CEOに就任したことをお知らせいたします。

エヴァンズは現在53歳で、売上高26億ドルの電子機器・サービスのグローバル企業、ディーボルド社の社長兼COOでした。またディーボルド以前は、生産技術や電子機器分野のリーディング企業、米エマソンにおいて、空調制御事業のグループ・ヴァイス・プレジデントの職にありました。

CEOの職務については、株本から徐々に引継ぎ、今後は6月の株主総会での承認が下り次第、取締役会会長にも就任の予定です。4年近くCEOを務めてきた株本辰夫は退任の意向を表明しておりますが、当面、エヴァンズとともに共同CEOとしての任にあたり、その後は取締役会会長CEOとなるエヴァンズの相談役に就任します。なお株本は今後も引き続き弊社の取締役を務めます。

代表執行役社長兼COOのヴィクター・ペイコーも現職のまま、今後はエヴァンズにレポートします。

現在の取締役会会長、メール・ギルモアは次のようにコメントしました。「エリックは経験豊かなトップ・エグゼクティブで、技術集約型企業が世界的に成長を遂げる中、企業を統括してきました。戦略的な洞察力を持った、実務のエキスパートであるだけでなく、東京に住んだ経験もあり、日本語も堪能です。彼が経営陣に加わることについて、我々は非常に喜ばしく感じております。」ギルモア自身は6月に取締役会会長を辞任する予定です。

米エマソン社以前、エヴァンズは戦略コンサルタントとして、ベイン＆カンパニーを経て、その後、自身のコンサルティング・ファームを立ち上げました。ハーバード大学大学院経営学／法学研究科で法学博士及び経営学修士号を、ハーバード大学で東アジア研究の学位を取得しています。ハーバード在学中に日本語を学習した他、1970年代前半には日本で宣教活動にあたり、その後、東京のベーカー&マッケンジー外国法事務弁護士事務所に務めました。

エヴァンズは次のようにコメントしております。「このような重要な役割を担うことになり、意欲に燃えています。D&Mは強力なブランド・ポートフォリオと、安定したオペレーション基盤の構築に向けて、大きく前進し、業界のさらされている様々な変化に上手く対応することが可能な会社です。今後、 D&Mをさらなる発展に向けてリードしていくのを楽しみにしております。」

株式会社ディーアンドエムホールディングスについて
株式会社ディーアンドエムホールディングス（東証2 部：6735）は、神奈川県相模原市に本社があり、傘下のブランドとしてデノン、マランツ、マッキントッシュ、ボストン・アコースティックス、スネル、 D&Mプロフェッショナル、リプレイTV、エシェントを擁します。デノン、マランツ、マッキントッシュ、D&Mプロフェッショナルは、ホームシアター、家庭用あるいは業務用の高級オーディオ／ビジュアル製品の製造と販売で長年に渡る経験を持ち、世界の業界をリードしています。"ボストン・サウンド"で知られる、ボストン・アコースティックスは家庭およびカー・オーディオ向け高級スピーカーのリーディング企業として、スネルは超高級スピーカー・ブランドとして知られています。リプレイTV、エシェント・ブランドはその技術でデジタル・ホーム・エンターテイメント分野において数々の賞を獲得しています。詳細についてはhttp://www.dm-holdings.com/をご覧下さい。

※本資料中の株式会社ディーアンドエムホールディングスおよびボストン・アコースティックス社に関する記述のうち、歴史的事実に関するもの以外の記述には、同社に発生する将来の出来事または同社の業績に関する、将来予測に基づく記述が含まれています。これらの記述はあくまで予測であり、実際の出来事または業績とは大きく異なることがあることをご忠告いたします。将来予測に基づく記述には、買収企業の統合、競合や業界の状況、目標コスト削減プログラム、同社製品に対する市場の反応、技術の変化、今後確立される業界標準、同社の事業に関するその他の要因を取り巻く、いくつかのリスクや不確実性が伴います。